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蓄電池の普及率は前年より約2倍増!今後の価格や動向について解説!

2020.02.05

2019年から10年間の余剰電気買取制度である、FIT制度(住宅用固定買取制度)が満期を迎える家庭が増え、卒FITという言葉が話題になりました。

卒FITという言葉が話題になるにつれて、普及率が急速に伸びたのが蓄電池になります。
蓄電池の普及率は、右肩上がりで上昇しており、2018年と2019年の上半期を比較すると普及率は2倍近くにもなっています。
2020年以降も蓄電池の普及率は伸びると予想されており、蓄電池の普及率は勢いが増すばかりです。

そこで、今回は

2020年以降の蓄電池の普及率
買うべきタイミング
今後の価格帯の推移

など、蓄電池の今後について解説していきます。

~目次~

1、蓄電池のこれまでの普及率について
  1-1 家庭用蓄電池の購入補助金が復活
  1-2 災害時の防災対策として関心が高まる

2、蓄電池の今後の普及率
  2-1 今後は電気自動車(EV)にも期待が高まる

3、蓄電池の普及率をさらに上げるための今後の対策
  3-1 蓄電池を購入するタイミングは補助金に合わせて

4、まとめ

1、蓄電池のこれまでの普及率について

蓄電池出荷台数統計計
出典:JEMA蓄電システム自主統計 2019年度上期結果

上記の表は、JEAMが2019年度上期(4月~9月)の蓄電池出荷台数統計データです。
2011年から徐々に家庭用蓄電池の設置台数が増えているのがわかります。

上記の表をみると、2017年度まではFIT制度を利用している家庭も多く、上期・下期ともに緩やかに上昇しています。
しかし、FIT制度の満期が近づくユーザーが増えるにつれて、普及率が急速に伸びていき、2018年度は7万台を超えて2019年度には上期だけで5万台超え、2018年度と比較して普及率は2倍近くにも上昇しています。

2019年度の急激な伸びしろの要因は、FIT制度の満期が近づく要因だけではなく、実は他にもいろいろと大きな要因となるものがあるのです。以下で詳しく解説していきます。

1-1 家庭用蓄電池の購入補助金が復活

実は2019年は、国から支給される家庭用蓄電池の購入補助が復活した年でもあります。
国から支給される購入補助金の金額は、最大で60万円と支給される金額が大きく、蓄電池設置の初期費用を抑えることが期待できます。

しかし、国からの購入補助金制度は必着順で受付期間が

1.2019年6月6日~2019年9月30日
2.2019年10月1日~2019年11月29日

上記のように期間が決まっていたため、2019年度の上期からFIT制度終了と合わせて蓄電池の普及率が急速に伸びたと考えられます。

1-2 災害時の防災対策として関心が高まる

これは、2019年度だけに限った話ではありませんが、蓄電池の関心が高まり普及率が伸び出したのは、2011年ごろからとなっています。

まだ2011年頃は、蓄電池より太陽光発電が注目されていていました。ですが、2011年に起きた「東日本大震災」による大規模な停電や、電気消費を抑えるための「計画停電」が実施され、電気が自由に使えない地域がありました。

東日本大震災後、電力会社だけに頼るのではなく「万が一に備えて自家発電や、電気を貯めて使えるようにしておこう」という災害時の備えとして、蓄電池や太陽光発電の普及率が伸びたといわれています。

記憶に新しいのは、2019年9月にも台風15号による長期間の大規模停電ではないでしょうか?

停電期間が長い地域では2週間以上も続き、冷蔵庫やエアコンが使えない辛い状態が続きました。

災害時の備えとして急速に普及しているのは、各家庭の危機意識が高まっているからだといえます。

2、蓄電池の今後の普及率

蓄電池の普及予測グラフ
出典:シード・プランニング

上記表は、市場調査を行うシード・プランニングが行った、蓄電池の普及予測グラフです。
2019年度以降も、普及率が伸びていることがわかります。

新築住宅(グラフ青色)のみで見ると大きな伸びはありませんが、既築住宅(グラフ赤色)を中心に普及率が伸びています。
これはFIT制度の終了が背景にあり、これまで太陽光発電システムのみだったご家庭が、後付けで蓄電池を導入することが予想されています。

FIT制度が終了した今では電気を売ることはあまりメリットがありません。
今後は、太陽光発電で発電した余剰電力を売る時代から、発電した電気を蓄えて使う「自家消費」が主流になる時代だといえます。

2-1 今後は電気自動車(EV)にも期待が高まる

家庭用蓄電池だけではなく、今後は「走る蓄電池」として電気自動車にも期待されています。
太陽光発電で発電した余剰電気で、電気自動車に充電することでガソリン代を減らすことができます。

他にも電気自動車は、家庭用蓄電池としての機能も持っているのです。

V2Hと呼ばれる機器と接続して使うことで、電気自動車に蓄えた電気を家で使えるようになります。
また、電気自動車はガソリンで走行した場合、走行中に電気自動車のバッテリーに充電をしてくれるため、万が一停電になっても、電気自動車から電力を家に送電することができます。

そのため、電気自動車は車としての機能だけではなく、非常用の予備電力として家庭用蓄電池同様に、今後普及率が伸びるといわれています。

3、蓄電池の普及率をさらに上げるための今後の対策

蓄電池が今後さらに普及していくためには「値段が高い」という印象を払拭する必要があります。
蓄電池のメーカー価格相場は約90万円~約160万円と、決して安い金額ではありません。
そのため、今後は性能を落とさず、蓄電池の製造コストを下げるためのメーカー努力が求めてられています。

各メーカーは、様々な部分でコスト削減を行っており、蓄電池の価格が下がっているため、少しずつではありますが価格は低くなっています。

しかし、蓄電池の内部にあるリチウムイオンは希少性が高く、限られた国でしか生産ができないため、供給が需要に追いついておらず、今すぐに蓄電池の価格を下げることは難しいのが現状なのです。

蓄電池の価格や相場について興味がある方は、以下の記事を参考にすることで理解を深めることができます。

3-1 蓄電池を購入するタイミングは補助金に合わせて

蓄電池を買うタイミングについてですが、補助金制度を利用できる時に購入するのがおすすめです。

2020年以降の補助金について国からはまだ何も発表がありませんが、エコ促進や自家消費を促進しているため、何かしらの購入補助が今後出てくる可能性があります。蓄電池の販売価格自体は下がらなくても、補助金を利用することで安く購入することができます。

確かに、数年待てば今より価格が低くなるかもしれません。
しかし、ノートパソコン・スマホ・電気自動車など、充電して繰り返し使える製品は蓄電池同様に今後さらに普及が進むと予想されており、リチウムイオン電池の需要が更に高まるといわれています。

希少性が高い物の需要が高まることで心配なのが、価格の高騰になります。
リチウムイオン電池の価格が高騰すると、蓄電池の販売価格自体も値上がりする可能性も高いため、必ずしも「数年待って安くなってから購入しよう」という選択が賢い選択だとはいえません。

現状では、価格が下がることも期待できますが、需要と供給のバランスが崩れて価格が上がる可能性もあるといえる状況なのです。

そのため、国から補助金が支給されているタイミングで、購入を検討した方が良いといえます。

とはいっても、いつ発表されるかわからない情報を調べるのは大変ですよね。

● 国から補助金の発表があるのはいつ頃なの?
● 今購入するならどんな機種がいいの?

など、蓄電池に関して少しでも疑問や不安がある方は「省エネプラス」で疑問や不安解消のお手伝いをさせて頂いております。
蓄電池購入を検討している方も大歓迎です。

「省エネプラス」では、豊富なメーカーからそれぞれのご家庭に合った最適な1台をご紹介します。
蓄電池に関することなら、お気軽に「省エネプラス」へお問い合わせください。

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4、まとめ

今回の要点をまとめると

FIT制度の終了時期から蓄電池が急速に普及しだした
蓄電池の普及率は今後も上昇することが予想される
蓄電池の価格を如何に低くできるかが今後の課題
蓄電池は、国からの補助金がある時に購入するほうが良い。

上記4つになります。

FIT制度終了を背景に、今後蓄電池の普及率はさらに勢いを増すといわれています。
また年々、エコ・省エネに関して関心が高まっているため、蓄電池だけではなく太陽光発電システムの普及率も伸びると予想されています。

これからは、余剰電力は売るのではなく蓄える時代だといえます。

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