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蓄電池の買い時は今!支援がある今なら半額での購入もある?

2020.04.23

蓄電池のことでここ最近、耳にすることは

「購入価格が年々安くなっている」
「普及率が伸びて生産コストが下がっている」

など、蓄電池の明るい未来の話を聞いたりしませんか?

上記のような話を聞くと「蓄電池を導入するタイミングは今ではない?」と買い時を迷ってしまうものです。

「もう少し安くなったら購入する」というのも1つの選択肢ですが実は、そこに大きな落とし穴があるんです。

知っておかないと導入したい時に導入できない、という事態に陥ってしまう可能性もあるんですよ。

そこで、当記事では「蓄電池の導入メリット」や「蓄電池の具体的な買い時」などについて詳しく解説していきます。

当記事を参考にしてもらうことで「蓄電池は買える時に買うべき」という理由を理解することができます。

ぜひ最後までお付き合いください。

~目次~

1、蓄電池の買い時はいつ?
   1-1.これから先、必ず値下がりするわけではない根拠

2、蓄電池の買い時は今?通常の半額で導入できる方法

3、蓄電池が注目される理由

4、蓄電池 導入の価値が高い2つのメリット
   4-1.太陽光発電と相性が良く、停電対策の必須アイテム!
   4-2.電気代の節約ができる

5、まとめ

1、蓄電池の買い時はいつ?

蓄電池の買い時のタイミングですが「導入できる時に導入した方がいい」というのが答えになります。

ものすごく無責任な感じに聞こえますが、もちろん理由があってそれを基にした判断です。

理由としては次の通りです。

蓄電池がこれから安くなる保証がない
需要がさらに高まることが予想されていて、導入までに時間がかかる可能性がある

巷(ちまた)では、機能は向上して生産コストが下がっているので「数年待てば更に安くなる」

という話が当たり前のように広まっていますが、実はこれから先、蓄電池の価格が安くなる保証なんてないのです。

どういうことなのか、具体的に解説していきましょう。

1-1.これから先、必ず値下がりするわけではない根拠

これから解説する話は、決定事項ではなく「これまでの導入台数」や「普及率の伸び」など様々なデータからみた「1つの可能性」ということをご理解して読み進めていってください。

では、解説していきます。

シード・プランニング

出典:シード・プランニング

上記のグラフは2022年までに、蓄電池がどのくらい導入されるか
新築住宅・既築住宅・集合住宅と、住宅タイプごとに予想したデータです。

既築住宅(赤茶色)を中心に導入件数が右肩上がりになっています。
蓄電池の導入件数が増えるということは、それだけ蓄電池を製造しないといけません。

しかし、蓄電池を製造するためには、リチウムイオン電池の原料である
リチウムイオン鉱石と呼ばれる、希少鉱石が必要なのです。

このリチウムイオン鉱石は、スマホ・ノートPC・電気自動車のリチウムイオンバッテリーにも使われているため世界的にとても需要が高い鉱石になります。

富士経済

出典:富士経済

上記のデータは、リチウムイオン電池の世界市場の予想です。
電気自動車分野を中心に、需要が高まっています。

あくまでも予想ではありますが、2020年は約4兆円が見込まれていて
2030年には約14兆円と、3.5倍も市場規模の拡大が予想されています。

つまり、蓄電池には必須であるリチウムイオン電池が、他の市場でもさらに求められる状況になるので需要次第では、原料価格が値上がりする可能性も十分考えられるということです。

原料であるリチウム鉱石が高くなると、必然的に蓄電池が値上がりする可能性も考えられます。

様々なメーカーが生産コストを抑えようと試行錯誤をおこなっているため大幅に値上がりすることは考えにくいですが

蓄電池の価格が思ったより安くならない
今より少し蓄電池の価格が高くなる

上記のような可能性も十分考えられます。

可能性としてはかなり低いですが、需要次第ではリチウムイオン電池が不足して「蓄電池の入荷待ち」なんてこともあるかもしれません。

そのため蓄電池の買い時は、保証がない蓄電池の値下がりを数年待つより
ご家庭の状況や予算に合わせて「導入できる時に導入した方がよい」といえるのです。

2、蓄電池の買い時は今?通常の半額で導入できる方法

前章で蓄電池の買い時のタイミングは「導入できる時に導入した方がよい」と解説しました。
ですが、一応「買うなら今!」という買い時のタイミングがあります。

その買い時の時期ですが「購入補助金の申請期間中に購入する」と、お得に購入することができます。

2019年には、国から4年振りの蓄電池購入補助金が支給されたこともあり導入件数が急上昇しました。

JEMA蓄電システム自主統計 2019年度上期結果

出典:JEMA蓄電システム自主統計 2019年度上期結果

上記のデータは、蓄電池の出荷台数実績を年度ごとにまとめたものです。

2019年の補助金制度が復活したことに合わせて、2019年度上期(4月~10月)のたった半年で、53,000台を超えていて前年度の出荷台数に迫る勢いです。

2020年以降に支給される国からの補助金支給は未定ですが各地方自治体でも、補助金が支給されることがあります。

一例として、東京都の補助金を紹介します。

家庭に対する蓄電池等補助金事業
〇 対象になる蓄電池● 国が平成28年度以降実施する補助事業における補助対象機器として、一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)に登録されているもの
● 太陽光発電システムが同時導入又は既に設置されていること
● 蓄電池システムの機器費は蓄電容量1kWh当たり20万円以下であること
〇 支給対象条件● 都内の住宅において新規に設置される機器(未使用品)であること。
● 交付決定後に契約締結すること。ただし、令和2年2月29日までに契約締結したものについては、交付決定前の契約締結であっても補助の対象とする。
● 令和元年8月10日から令和3年9月30日までに補助対象機器等を設置すること。
〇 補助金支給額● 機器費の1/2 ただし1戸当たりの上限額は次のいずれか小さい額
● (ア)蓄電池システムの蓄電容量(kWhを単位とし小数点以下第3位を四捨五入)に1kWh当たり100,000円を乗じた額
● (イ)600,000円/td>

出典:クールネット東京

ちょっと小難しく書いてあるのでわかりにくいですが・・・
かなり噛み砕いて、簡潔にまとめると

東京都の補助金は「太陽光発電とセットで蓄電池を導入」するか「既に太陽光発電を導入しているご家庭が蓄電池を導入」する場合

「最大で60万円の補助金が支給される」ということになります。

補助金の額は最大で60万円と、支給額が変動的になっているのは上限を60万円として、蓄電池の導入価格の半額を支給してくれるためです。

以下の表をご覧ください。

導入費用支給額の決まり方
蓄電池の導入費用が200万円だった購入金額の半額が100万円
上限は60万円なので補助金支給額は60万円
蓄電池の導入費用が100万円だった購入金額の半額が50万円
「支給上限額」か「購入金額の半額」どちらか安い方なので補助金支給額は50万円

購入金額に応じて支給額が変動するので「最大で60万円」となります。

ただ、上記表の支給対象条件に記載してありますが蓄電池の購入契約を行う前に、申請を行う必要があります。

補助金の申請が行われている時期に、蓄電池の購入を検討することでお得に購入することができます。

補助金の条件や支給額は、各地方自治体で異なります。

また、大々的に「補助金を支給しています」と宣伝していないので各地方自治体の公式サイトを確認してみてください。

ところで、なぜここまで蓄電池が注目されているのでしょうか?
いくら補助金が支給されるといっても、補助金だけでここまで急速に普及率が伸びるのは考えにくいです。

実は、ここまで蓄電池の需要が高まっているのは、国が定めている制度に関係しています。

次章では、蓄電池が注目されている具体的な理由について解説していきます。

注目される理由より

「具体的に蓄電池の性能を比較したい」
「どんな蓄電池があるか見てみたい」

という方は、以下の記事で「蓄電池の価格」や「蓄電池の機能」について詳しく解説しています。

3、蓄電池が注目される理由

蓄電池が選ばれる大きな要因となっているのは「2019年問題」と呼ばれるFIT制度の満期終了を迎えるご家庭が2019年に「56万戸と一気に増える」ということが関係しています。

FIT制度とは、太陽光で発電した電気を一定期間(家庭用は10年)の間、売電する価格を、固定で買い取ってくれる制度のことです。

このFIT制度が満期を迎えることで売電価格が下落し、売電収入が少なくなってしまいます。

そこで「電気を売って利益を得る」という、入ってくるお金を意識する考え方から「発電した電気を自分達で使った方がお得」という出て行くお金を意識する考え方へと、シフトしていくことになったのです。

でも、太陽光発電だけでは電気を貯めておくことはできません。
そのため、電気を蓄えておくことに特化した、蓄電池の出番というわけです。

特に、FIT制度満了期間を迎える2019年には国から4年振りの「補助金復活」で更に導入の後押しとなって、蓄電池の関心が一気に高まったというわけです。

2019年は、再生可能エネルギーの「新時代の幕開け」の年ともいえます。
電気代の節約が期待できるといっても、具体的な数字が気になる方もいると思います。

そこで、次章では「どのくらい電気代が節約できるの?」といった蓄電池のメリットについて詳しく解説していきます。

4、蓄電池 導入の価値が高い2つのメリット

蓄電池には「単機能型」「ハイブリッド型」などのタイプがあります。
「全てのタイプで共通する蓄電池のメリット」は次の2つです。

● 太陽光発電と相性が良く、災害時の非常用電源として使える
● 太陽光発電との相性が抜群

1つずつ解説していきますね。

4-1.太陽光発電と相性が良く、停電対策の必須アイテム!

万が一、台風や地震などの災害で停電が発生しても、蓄電池へ蓄えておいた電気があれば停電時でも電気を使うことが可能です。

もし明日、あなたが住んでいる地域で災害が起きて、1週間~1ヶ月程の長期停電が起きた場合を想像してみてください。

エアコンが使えず寒い・暑い部屋で耐え忍ぶ
夜はまっくらな部屋で過ごさないといけない
冷蔵庫が使えないから「生もの」などを保存できない
スマホの充電ができない(情報を入手するのが難しくなる)

他にも、オール電化にしているご家庭では電気系の全てがストップしてしまうので
お風呂だけではなく、温かいご飯を食べることも難しくなってしまいます。

しかし太陽光発電で電気をつくり、蓄電池へ貯めて使える環境を整えておけば上記のような災害時の不安を解消してくれます。

蓄電池の容量や、使う家電の合計消費電力などで微妙に違いがありますが
テレビ・冷蔵庫・照明・スマホの充電程度であれば、7kWhの蓄電容量で約26時間ほど連続で使用することができます。

4-2.電気代の節約ができる

昼間に太陽光で発電した余剰電力や、電気料金が安くなる深夜の時間帯に蓄電池へ充電しておくことで電気使用量が増える朝や夕方に、予め充電しておいた電気を使うことができます。

そのため電気料金が高い日中に、電力会社の電気を利用することが少なくなるので電気代の節約に繋がります。

どのくらい安くなるのかは、家族構成やライフスタイルによって違いがありますが4人家族で1日の平均電気使用量である18,5kWhで計算すると、次の通りです。

蓄電池のみの運用で約3,000円/月
太陽光発電と蓄電池の併用で約4,000円/月

年間にすると約36,000~48,000円の節約が期待できます。

蓄電池を導入することで「電気代がどのくらいがわかるのか?」など経済的メリットについてもっと詳しく知りたいという方は、以下の記事も参考になります。

5、まとめ

今回の「蓄電池の買い時タイミング」についてのおさらいです。

蓄電池の買い時は「導入できる時に導入する」
蓄電池の購入価格が値下がりするという保証はない
補助金と合わせて購入することでお得に購入できる

「思い立ったが吉日」という言葉もあるように、蓄電池を「導入してみたい」と思った時が、各ご家庭の買い時だといえます。

「どんな蓄電池があるか知りたい」「まずは話だけでも」と思った方は一度「省エネプラス」へお問い合わせしてみませんか?

「省エネプラス」では、まずは「蓄電池のことを知ってもらう」ことから始めているため初めて蓄電池の導入を行うご家庭でも、ご納得した上で導入を行うことができます。

蓄電池のメーカー数も豊富に取り扱っているので

● 「各ご家庭に合ったサイズの蓄電池選び」
● 「コスト削減と出費のバランス調整」
● 「地域性に合った蓄電池のご提案」

など、様々な家庭環境に合った最適な蓄電池をご提案させていただきます。

また、導入後のアフターフォローにも自信があり「24時間相談窓口」を設置しているので迅速に蓄電池のトラブルに対応可能です。

蓄電池に関する悩みや、疑問をお持ちの方はぜひお気軽に「省エネプラス」へお問い合わせください。

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